IT人材育成の具体的なステップと注意点を解説!おすすめの研修サービスも

公開日:2023.06.08 更新日:2023.09.09

IT人材の採用が困難といわれる昨今、社内人材へのITスキル育成にも多くの企業から関心が集まっています。
「IT人材育成ではどんな点に注意すべき?」
「社内にITの知見がなく、何から始めればよいか分からない」
そんな課題を抱える人材育成担当者の方も多いでしょう。そこで本記事では、IT人材育成を考えるうえでのポイント、具体的なステップや便利な研修サービスについて解説します。

IT人材とは?

IT人材とは、情報サービスやソフトウェア開発企業の人材に加え、そのユーザー企業でITを管理する情報システム担当部署の人材、そしてその技術を利用する一般ユーザーを含めたITの活用に関わる人材すべてを指します。
近年では、あらゆる企業で業務のDX・デジタル化が進み、ITの活用が必須になりつつあります。そのため、日本国内におけるIT人材の需要もますます高まっているのです。

IT人材の育成が必要と言われている理由

近年、経済産業省を主体として多くの企業で積極的にIT人材の育成が推進されています。その理由は、日本国内の採用市場においてIT人材の供給が不足しているためです。
経済産業省によれば、今後も増加していくと予想されるIT人材の需要に対して供給が追いつかず、IT人材の不足は拡大していくと推測されています。
IT人材の需給ギャップは2018年の調査時点で約22万人と推計されていますが、2030年には最悪の場合約79万人に拡大。実に80万人近くのIT人材不足が起こる可能性もあるのです。

出典:「IT 人材需給に関する調査」(経済産業省)

このような状況で、AIやビッグデータなど、先端技術が発展すればさらなる人材の需要が生まれるうえ、既存のIT人材にとっても新しいスキルへの急速なキャッチアップが必要になります。
将来の人材不足を解消し、企業の競争力を向上するためにも、国をあげてIT人材の育成に取り組む必要性が叫ばれているというわけです。

IT人材を育成するためのステップやロードマップは?

IT人材育成の目的を定める

初めのステップとして、IT人材を育成する最終目的を明確にします。
一般的な人材育成と同じように、IT人材を育成する場合も、取り組み全体の目的が明確になっていなければ、参加者の意識もバラバラになってしまいます。
経営陣の意見も交えて、企業の経営方針やビジョン、そのために自社に求められるスキルや経験を定義しましょう。そして、定めた目的を育成対象や育成担当者を含めた全ての関係者に共有することが必須となります。
これにより、社員がIT人材育成の重要性を理解し、効果的な育成を進められるうえ、取り組みに対して高いモチベーションを持つことにもつながります。

育成対象を明確化する

目的に照らし合わせながら、育成の対象となる社員・スキルを明確化します。
IT人材の育成だからといって、その対象がエンジニアや専門職に限られるわけではありません。どんな課題を優先して解決すべきかは、社員に直接ヒアリングすることをおすすめします。現場の社員にヒアリングしてみると、業務の実態や真の課題が見えてきます。
育成の目的が明確に定まっていれば、そこから逆算することで、優先して育成を行うべき部署や社員が自ずと決まってくるでしょう。

具体的な計画を立て、実行する

IT人材育成の計画を立て、実行します。OJTや集合研修、eラーニングなど手法にはさまざまなものがありますが、重要なのは初めに立てた「IT人材育成の目的」に照らし合わせ、育成対象の社員・スキルに最適なものを選定することです。
また、それぞれの育成目標に具体的で客観的に判断可能な「基準と納期」を設ける点にも留意しましょう。IT人材育成の場合は「半年後に基本情報技術者試験の資格を取得する」「1ヶ月に3件の要件定義書を作成する」のような目標が例に挙げられます。具体的な達成目標を共有することで、進捗やモチベーションの管理がしやすくなり、効果的な計画の継続が可能になります。

計画の振り返りを行う

計画をスタートしたら、必ず定期的に結果の振り返りを行いましょう。施策の改善点を見つけ、修正を行うためです。
IT人材の育成については、近年では利用可能なプラットフォームやサービスも非常に多くなってきましたから、改善の余地も多くあることでしょう。
得た知見やノウハウは蓄積し、次回の施策に向けて活かしていきましょう。

IT人材を育成する際のポイント/注意点

指導スキルの育成も並行する

一般的なスキルの育成に比べて、IT人材の育成は講師や指導担当の側にもより多くの専門的な知識が求められます。そのため、指導スキルのあるIT人材が不足するケースは往々にしてあります。また、そもそも社内にIT人材と呼べる能力がある社員が少ない企業では、育成計画を立てることも困難です。
これらの課題に対しては、社外の研修サービスで手厚いフォローをしてくれる所に依頼する、社内全体で外部セミナーを活用するといった工夫が効果的です。
IT人材育成の施策と並行して、指導側の社員もサポートをしていく必要があるでしょう。

実務との兼ね合いを考慮する

ITスキルの需要は年々高まり、採用も競争が激化しているため、IT人材の人手に余裕があるという企業は多くないでしょう。そのような状況でIT人材が日常業務に追われながらスキル育成にも取り組むのは困難です。

実務との兼ね合いを考慮し、育成対象となる社員のタスクの量を調整する、各々の都合のよい時間で研修を受けられるeラーニングを活用するなどして、計画的な育成に取り組めるよう工夫しましょう。

実践の機会を確保する

IT人材とは、ITの専門知識やプログラミングができる人だけを指すわけではありません。知識を学ぶことはもちろんですが、テクノロジーを実務に活かすには、コミュニケーションや組織マネジメントのスキルも必要になってきます。
これらの幅広いスキルを身につけるには、研修だけでなく実践を通して経験を積むのが効果的です。研修に並行して、学んだことをアウトプットできるよう権限を移譲したり、IT人材としての業務をアサインしたりすることが効果的な育成につながります。

IT人材育成を提供している研修や企業は? 

キラメックス株式会社|TechAcademyビジネス

TechAcademyビジネスは、受講者への手厚いフォローが特長の研修サービスです。

時間や場所を選ばないeラーニングを教材として、専任講師との個人面談や講師に質問ができるチャットサポートなど、並行して個別サポートを行ってくれます。

研修担当者からも、管理画面で社員それぞれの学習の進捗把握できるので、細やかなフィードバックやサポートが可能です。

この「アクティブeラーニング」とよばれる優れた仕組みにより、近年ますます多くの企業から注目を集めるプラットフォームとなってきています。

TechAcademyビジネス公式サイト

インターネット・アカデミー

インターネット・アカデミーは、幅広いカリキュラムと講義内容の信頼性が特長の研修サービス。

教育業界では唯一のW3Cメンバー企業であり、最新かつ正確なWeb技術の内容を学べる信頼性があります。W3Cとは、Web技術のさまざまな標準規格を定める団体です。

また、インターネット・アカデミーはアメリカやインドにも拠点を有しており、グローバルレベルのカリキュラムが組まれている点も安心感があります。

学習内容も幅広く、ITの基礎からプログラミング、プロジェクトマネジメントなどさまざまなものを柔軟に組み合わせて研修できます。

インターネット・アカデミー公式サイト

株式会社リスキル|リスキルテクノロジー

リスキルテクノロジーは、20年以上の歴史と1万人以上の累計受講者数を誇る、豊富な実績をもつ研修サービスです。

研修内容はプログラミングやインフラ系技術が中心。長期研修や新入社員研修を得意としており、自社内・研修会場・オンライン研修の3通りの方法から選ぶことができます。

未経験エンジニアやサーバー保守担当の社員にはうってつけの研修サービスでしょう。

リスキリテクノロジー公式サイト

まとめ

IT人材の育成について、ポイントを解説しました。
IT人材育成を提供している研修サービスには非常に多くの種類がありますが、きちんと目的を定めたうえで適切な計画を組めば、着実に成果につながっていくでしょう。
本記事で紹介したポイントを押さえ、自社に成長をもたらす効果的なIT人材育成を目指しましょう。

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